1940年代~1950年代における道経一体論の再構築とその可能性 ―『報徳経済学研究』と『経済道徳研究所年報』に依拠して―

代表者:経済学部・教授 佐藤 政則 

日本の近代化のなかで育まれた道徳経済一体思想(以下、道経一体論と略す)は、第二次大戦後にどのように受け継がれていったのだろうか。こうした課題を攻究する一環として本プロジェクトでは、明治の道経一体論を代表する報徳思想と渋沢栄一・経済道徳合一説が、戦時期から戦後復興期において直面した理論的課題を取り上げる。
具体的には、1944年に刊行された『報徳経済学研究』と1950年代なかばに渋沢青淵記念財団竜門社から発行された『経済道徳研究所年報』を対象に、そこに収録された論考を素材として、時代状況に対応しつつ道経一体論を再構築する取組みを検討する。これにより、戦時期と戦後復興期における道経一体論の異同を探り、さらにはそれらの可能性と歴史的な限界を考察したい。

◎佐藤 政則 経済学部・教授
 堀内 一史 経済学部・教授
 櫻井 良樹 外国語学部・教授
 大野 正英 経済学部・教授
 陳 玉雄 経済学部・准教授
 冬月 律 公益財団法人モラロジー研究所社会科学研究室・研究員
 宮下 和大 外国語学部・准教授
 江島 顕一 経済学部・准教授
 金 聖哲 公益財団法人モラロジー研究所廣池千九郎研究室・客員研究員

[協]田中 敬幸 高崎商科大学商学部・講師
[協]藤井 大拙 公益財団法人モラロジー研究所企業センター・副センター長
[協]藤野 真也 経済学部・非常勤講師
[協]大塚 祐一 経済学部・非常勤講師