2014年度 19世紀後半から20世紀初頭における日米韓の経済道徳

本プロジェクトの研究目的は、日本における経済道徳論の形成・展開を、政治、経済、思想などの分野において理論的・実証的に検討し、同時に国際比較を通じてその位相を探ることであり、その上で、法学博士・廣池千九郎の「道徳と経済の一体」説を東アジアにおいて歴史的に位置づけることにある。プロジェクトの母体となっているのは、平成22(2010)年5月に組織された道徳経済一体論研究会であり、その中間的な研究成果として『戦前日本の経済道徳―その形成に関する試論―』(麗澤大学経済社会総合研究センターWorking Paper No.54、2013年1月)、『戦前日本の経済道徳 Ⅱ―経済・道徳の分離と一体化―』(麗澤大学経済社会総合研究センターWorking Paper No.61、2014年3月)を公刊している。

◎佐藤 政則 経済学部・教授
  櫻井 良樹 外国語学部・教授
  堀内 一史 経済学部・教授
  陳 玉雄 経済学部・准教授
  大野 正英 経済学部・准教授/公益財団法人モラロジー研究所 道徳科学研究センター長
  宮下 和大 外国語学部・助教/公益財団法人モラロジー研究所 道徳科学研究センター 廣池千九郎研究室長         江島 顕一  経済学部・助教 
〔協〕藤井 大拙 公益財団法人モラロジー研究所
〔協〕田 中敬幸 高崎商科大学
〔協〕金 聖哲 麗澤大学大学院言語教育研究科博士課程  
〔協〕藤野 真也 麗澤大学大学院経済研究科博士課程      
〔協〕大塚 祐一 大学院経済研究科博士課程        
〔協〕藤原 達也 麗澤大学大学院経済研究科博士課程