－中山学長と犬飼教授がベトナム国家大学ホーチミン市校人文社会科学大学創立60周年記念式典および記念国際会議に参加

2017年11月17日（金）から21日（火）まで、中山学長と犬飼国際交流センター長が、本学の提携校であるベトナム国家大学ホーチミン市校人文社会科学大学（University of Social Sciences and Humanities, Vietnam National University - Ho Chi Minh City [USSH, VNU-HCM、以下「人文社会科学大学」] の創立60周年記念式典、および、記念国際会議に参加するためにホーチミン市を訪問しました。

-道徳教育のカリキュラムと教科書の共同開発

　記念国際会議と記念式典への参加に先立ち、11月18日（土）には、人文社会科学大学日本学部副学部長のグエン・トゥ・フーン（Huong Nguyen Thu）先生のご紹介により、ホーチミン市内にある公立大学トン・ドック・タン大学（Ton Duc Thang University）を訪問し、キャンパス見学をしました。同大学は、今年の９月に創立20周年を迎えたばかりの若い大学ですが、公立大学としてはベトナムで第2位の評価を得ています。キャンパス見学に続き、学生への道徳教育をより一層展開させたいという熱意に燃えているチャン・チョン・ダオ（Tran Trong Dao）副学長らと１時間半余りに及び意見交換を行いました。本学からは、英文のHappiness and Virtue Beyond East and West: Toward a New Global Responsibility、米国の学会誌Journal of Character Educationに収載された麗澤の道徳教育についての中山学長の学術論文（英文）、本学道徳科学教育センターが編集した『大学生のための道徳教科書』の旧版、新版、および実践編の3冊を贈呈しました。チャン副学長からは、「麗澤大学における道徳教育からは大いに学ぶべきことが多い。是非とも両大学で学術交流を進め、できれば、道徳教育のカリキュラムと教科書を共同で作成したい」との熱心な要請を受けました。

-日本の道徳教育をベトナムの学校で参考に

　11月19日（日）、中山学長はホーチミン市内にあるパスウェイ国際学園（Pathway International School）の小学校を訪問し、同学園CEOのグェン・タン・トゥン（Nguyen Thanh Tung）氏を始め、学園を挙げての熱烈な歓迎を受けました。中山学長は「道徳教育とは何か」と題して日本語で講演しました。通訳は、公益財団法人モラロジー研究所で勤務しその後ベトナムに戻って、現在、現地トヨタ社General Directorの秘書をしているアイ（Dinh Thi Thuy Ai）さんにお願いしました。講演会場には300名余りの父兄や教職員が集まり、講演後の質疑応答も長時間にわたり活発に行われました。ベトナムには道徳教育の手本になるものがないので、日本の道徳教育を参考にしたいということでした。

同日、犬飼センター長は、市内にある人文社会科学大学キャンパスで開催された創立60周年記念国際会議「社会・経済発展と国際統合における社会科学と人文科学の役割」(The Role of Social Sciences and Humanities in Socio-Economic Development and International Integration）に参加し、午前の全体会議において「世界諸宗教のゆくえ〜「世俗の倫理」の可能性」(World Religious Trends in the 21st Century: Can We Attain International Integration Through 'Secular Ethics'?) と題して日本語で発表しました。発表はベトナム語と英語に通訳され、発表後には多くの聴衆から肯定的なコメントを受けました。

-人文社会科学大学との道徳教育と日本語教育の学術交流のますますの発展

　11月20日（月）の午前には、人文社会科学大学の創立60周年記念式典が市内のキャンパスで開催され、記念式典には前国家主席のチュオン・タン・サン（Truong Tan Sang）氏および国家副主席のダン・ティ・ゴック・ティン（Dang Thi Ngoc Thinh）氏を始めとするベトナム政府関係者の他、人文社会科学大学と学術交流を行っている各国の大学学長らが参加し60周年を祝いました。式典では海外からの多くの来賓を代表し、関係の深いアメリカ、日本、韓国からそれぞれ1名が代表して祝辞を述べましたが、日本からは中山学長が英語でスピーチをし、人文社会科学大学と本学との、道徳教育と日本語教育に関する学術研究活動をますます発展させたいと述べました。

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