本プロジェクトの研究目的は、日本における経済道徳論の形成・展開を、政治、経済、思想などの分野において理論的・実証的に検討し、同時に国際比較を通じてその位相を探ることであり、その上で、法学博士・廣池千九郎の「道徳と経済の一体」説を東アジアにおいて歴史的に位置づけることにある。プロジェクトの母体となっているのは、平成22（2010）年5月に組織された道徳経済一体論研究会であり、その中間的な研究成果として『戦前日本の経済道徳―その形成に関する試論―』（麗澤大学経済社会総合研究センターWorking Paper No.54、2013年1月）、『戦前日本の経済道徳 Ⅱ―経済・道徳の分離と一体化―』（麗澤大学経済社会総合研究センターWorking Paper No.61、2014年3月）を公刊している。

◎佐藤　政則　経済学部・教授
櫻井　良樹　外国語学部・教授
堀内　一史　経済学部・教授
陳　玉雄　経済学部・准教授
大野　正英　経済学部・准教授／公益財団法人モラロジー研究所 道徳科学研究センター長
宮下　和大　外国語学部・助教／公益財団法人モラロジー研究所 道徳科学研究センター 廣池千九郎研究室長　　　　　　　　　
江島　顕一　 経済学部・助教　
〔協〕藤井　大拙　公益財団法人モラロジー研究所
〔協〕田　中敬幸　高崎商科大学
〔協〕金　聖哲　麗澤大学大学院言語教育研究科博士課程 　
〔協〕藤野　真也　麗澤大学大学院経済研究科博士課程 　　　　
〔協〕大塚　祐一　大学院経済研究科博士課程　 　
〔協〕藤原　達也　麗澤大学大学院経済研究科博士課程