大学について学長メッセージ

世界と地域に貢献する「品格あるグローカル人材」の育成を目指して

変革と混沌の時代に未来を切り拓く人材へ

麗澤大学は1935年の「道徳科学専攻塾」の開塾から始まり、「知徳一体※1」の建学の精神を教育理念に掲げて、教育・研究・社会貢献を展開してきました。建学以来の「道経一体※2」「三方よし」の思想は、自分と相手と第三者というすべての人々にとって良いものを目指す考えであり、現代のSDGs(持続可能な開発目標)の原則にも通じるものです。麗澤大学は一貫して道徳教育に力を入れ、知識だけでなく品性や倫理観を併せ持つ人材、すなわち世界と地域に貢献する「品格あるグローカル人材」の育成を目指しています。全学基盤教育「麗澤スタンダード」で掲げる「グローバル教育」「道徳教育」「データサイエンス教育」「キャリア教育」の4つの柱と教養(リベラルアーツ)教育は、どれも新たな時代の人材の基盤をつくるもの。その学びには、社会をより良く変えていく確かな価値が込められています。

学生が学ぶのは緑豊かで広大なキャンパスです。そこでは小規模なクラスやグループによる少人数教育や、国際性を育む教育が行われ、学生は教員や仲間と温かな交流を持ちながら成長していきます。2024年4月からは工学部、経営学部が加わり、麗澤大学は文理横断・文理融合型の総合大学として新たにスタートします。「変化を恐れず、進化する大学」として、未来を切り拓く新時代の人材を育む挑戦を続けていきます。

※1:建学の理念。「優れた能力というものは、高い道徳性に支えられて初めて本来の価値を発揮する」という考え方
※2:創立者、廣池千九郎(法学博士、1866〜1938)が提唱した道徳と経済は一体であるという「道徳経済一体思想」

麗澤大学学長
徳永 澄憲(とくなが すみのり)

学長経歴

麗澤大学 学長 徳永 澄憲(とくなが すみのり)

筑波大学名誉教授、日本地域学会会長、ペンシルベニア大学・レディング大学等の客員研究員併任。愛媛県出身。名古屋市立大学経済学部教授、筑波大学教授・生物資源学類長・生物資源科学専攻長を歴任。
1996年5月から1997年11月にかけて、インドネシア国家経済開発庁(BAPPENAS)経済顧問(JICA長期専門家)を務めた。1999年に日本地域学会論文賞、2009年・2015年・2018年に同学会著作賞、2011年に日本環境共生学会著述賞を受賞。

専門分野

応用計量経済学、空間経済学

研究テーマ

  1. アジア(中国・ASEAN等)における海外直接投資・貿易の空間経済学的分析
  2. 気候変動の農業への影響と対策の評価分析
  3. 大震災からの復興と地域再生の計量モデル分析

学歴

  1. ペンシルべニア大学大学院博⼠課程地域科学研究科修了(Ph.D.)
  2. 筑波大学大学院博士課程社会科学研究科 単位取得満期退学(経済学修士)
  3. 東京教育大学農学部農村経済学科 卒業(農学士)

主要経歴

  1. 麗澤大学経済学部 学部長
  2. 麗澤大学経済学部 特任教授
  3. 麗澤大学経済学部 教授
  4. 筑波大学大学院生命環境科学研究科 教授
  5. 名古屋市立大学経済学部 教授
  6. インドネシア共和国・国家開発企画庁 経済開発専門家・JICA 併任
  7. 麗澤大学国際経済学部 助教授・教授
  8. ペンシルべニア大学経済学部 客員研究員併任
  9. 麗澤大学外国語学部 助手・専任講師

著書

  1. Environmental Economics and Computable General Equilibrium Analysis
    共著:Springer Nature Singapore(2020.6)
  2. Population Change and Impacts in Asia and the Pacific
    共著:Springer Nature Singapore(2020.4)
  3. Applied Analysis of Growth, Trade, and Public Policy
    共著:Springer Nature Singapore(2018.12)
  4. Spatial Economic Modelling of Megathrust Earthquake in Japan
    編著:Springer Nature Singapore(2017.12)
  5. Socioeconomic Environmental Policies and Evaluations in Regional Science
    共著:Springer Science+Business Media Singapore(2017.1)
  6. 『気候変動の農業への影響と対策の評価』
    共著 養賢堂 (2016.9)
  7. 『大震災からの復興と地域再生のモデル分析-有効な財政措置と新産業集積の形成』
    編著 文眞堂(2014.9)
  8. 『自動車環境政策のモデル分析-地球温暖化対策としての環境車普及促進政策』
    共著 文眞堂(2008.12)
  9. Landownership and Residential Land Use inUrban Economies
    単著 Springer-Verlag Tokyo(1996.1)