大学について学長メッセージ

世界と地域に貢献する「品格あるグローカル人材」の育成を目指して

麗澤大学は「品格あるグローカル人材の育成」を掲げ、これまで様々な教育改革に取り組んできました。本学が大切にしている品格とは、「知徳一体※1」「道経一体※2」「三方よし※2」という建学の精神に由来するものです。知識を身につけるだけでなく、高い道徳性と社会性を備え、世界と地域に貢献できる人へと成長してほしいと考えています。全学基盤教育「麗澤スタンダード」では、「グローバル教育」「道徳教育」「情報・データサイエンス教育」「キャリア教育」の四つを柱に、教養（リベラルアーツ）教育とあわせて、これからの時代に必要な力を育みます。社会での実践や仲間との協働、自ら問いを立て答えを導く経験など、実学やアクティブ・ラーニングを通して、品格と未来を切り拓く力を身につけてほしいと願っています。また、2024年には経営学部と工学部を新設し、文理横断・文理融合型の学びの機会がさらに広がりました。ワンキャンパスの強みを活かし、多様な仲間や教員と出会い、ともに学び、高め合える場をこれからも充実させていきます。

※1：「優れた能力というものは、高い道徳性に支えられて初めて本来の価値を発揮する」という考え方。知識と道徳はひとつに調和すべきであり、車の両輪のように機能して初めて社会に役立つと考えます。
※2：創立者・廣池千九郎（法学博士）は「道徳と経済は一体である」という道経一体思想を唱えました。これをより実践的に言えば「自分よし、相手よし、第三者よし」という「三方よし」の考え方になります。自分も相手方も第三者も相当の利益を得て、社会の公正と福祉が達成され、人々の幸福と社会の平和が実現されるという考え方です。

麗澤大学学長
徳永澄憲（とくながすみのり）

学長経歴

麗澤大学学長徳永澄憲（とくながすみのり）

筑波大学名誉教授、日本地域学会会長、ペンシルベニア大学・レディング大学等の客員研究員併任。愛媛県出身。名古屋市立大学経済学部教授、筑波大学教授・生物資源学類長・生物資源科学専攻長を歴任。
1996年5月から1997年11月にかけて、インドネシア国家経済開発庁（BAPPENAS）経済顧問（JICA長期専門家）を務めた。1999年に日本地域学会論文賞、2009年・2015年・2018年に同学会著作賞、2011年に日本環境共生学会著述賞を受賞。

専門分野

応用計量経済学、空間経済学

研究テーマ

アジア（中国・ASEAN等）における海外直接投資・貿易の空間経済学的分析
気候変動の農業への影響と対策の評価分析
大震災からの復興と地域再生の計量モデル分析

学歴

ペンシルべニア大学大学院博⼠課程地域科学研究科修了(Ph.D.)
筑波大学大学院博士課程社会科学研究科単位取得満期退学（経済学修士）
東京教育大学農学部農村経済学科卒業（農学士）

主要経歴

麗澤大学経済学部学部長
麗澤大学経済学部特任教授
麗澤大学経済学部教授
筑波大学大学院生命環境科学研究科教授
名古屋市立大学経済学部教授
インドネシア共和国・国家開発企画庁経済開発専門家・JICA 併任
麗澤大学国際経済学部助教授・教授
ペンシルべニア大学経済学部客員研究員併任
麗澤大学外国語学部助手・専任講師

著書

Environmental Economics and Computable General Equilibrium Analysis
共著:Springer Nature Singapore（2020.6）
Population Change and Impacts in Asia and the Pacific
共著:Springer Nature Singapore（2020.4）
Applied Analysis of Growth, Trade, and Public Policy
共著:Springer Nature Singapore（2018.12）
Spatial Economic Modelling of Megathrust Earthquake in Japan
編著:Springer Nature Singapore（2017.12）
Socioeconomic Environmental Policies and Evaluations in Regional Science
共著:Springer Science+Business Media Singapore（2017.1）
『気候変動の農業への影響と対策の評価』
共著養賢堂（2016.9）
『大震災からの復興と地域再生のモデル分析－有効な財政措置と新産業集積の形成』
編著文眞堂（2014.9）
『自動車環境政策のモデル分析－地球温暖化対策としての環境車普及促進政策』
共著文眞堂（2008.12）
Landownership and Residential Land Use inUrban Economies
単著 Springer-Verlag Tokyo（1996.1）